株式会社キーマンという会社について

株式会社キーマンでは、主に耐震補強の工事、改修を主に手掛けています。
この他、土木工事であれば建造物の劣化具合を調査したり、その補修工事を行っています。

元々はコンクリートの補修・補強工事を手掛けていた会社というだけあってその技術力、品質には定評があります。
会社自体は1993年創業と歴史は浅いものの、東大阪市の本社とは別に東京にも支店を開設するなどその規模は年々拡大しています。

日本は世界的に見ても地震災害が多く、その影響が建物にダイレクトにあらわれる傾向にあります。
1981年より前に建てられた建物の場合には特に、旧耐震基準で設計されているものがほとんどのため、日本で頻繁に起こる大規模の地震災害にたえることができません。

また、1981年以降に建てられた建物であっても、老朽化、劣化が激しい建物であれば十分な耐震性を確保しているとは言い切れないので注意が必要になってきます。

こうした建物に対する不安を解消することが出来るのが、耐震調査、耐震工事です。
株式会社キーマンでは、耐震補強工事を数多く手掛けているため、十分な経験と実績のもと、正確な耐震調査が可能になっていきます。

株式会社キーマンの耐震調査を受けてみる

比較的新しい建物だから工事をしなくても大丈夫、見た目にきれいであれば地震にも耐えられる、こうした根拠のない判断は非常に危険です。
例え目で見えないものでも、その裏側には重大な問題が起こっている可能性もあります。

まずは株式会社キーマンの耐震調査を受けてその判断を下していくことが大切になってくるわけです。
比較的手間がかからなくて費用も安い簡易診断から本格的な構造物診断による建物調査まで、まずはその内容をチェックしていくことからはじめていきましょう。

そして、実際の工事に至る場合にはさらに詳細をチェックしていくのがおすすめです。
建物は建築から年数がたっていればいる程経年劣化が起こります。

こうした劣化を改善して、元の状態に戻していくのが修繕工事です。
これに対して、原状回復だけでなくプラスαの改造、耐震性をアップさせる工事を行えば、これが改修工事となっていきます。

この二つの工事の違いについてしっかり把握していくことはもちろんですが、自分たちにはどちらの工事が適してるのかその都度耐震調査の結果をもとに判断していくことが大切です。

建物自体の安全性をアップしていく工事を得意としている

株式会社キーマンでは、建物自体の安全性をアップしていく工事を得意としています。
建物の柱や壁を補強するのが主な内容ですが、それぞれの建物に応じてその対応は異なってきます。
大きな地震が起こったとしても、それに耐えられるだけの柱、壁があれば身の安全も図ることができるというわけです。

では、土木工事の分野であればどういった事業を展開しているのでしょうか?
株式会社キーマンでは、橋梁点検車による近接点検で細かな損傷・劣化の具合をチェックしていきます。

第三者に被害が及ぶ前に建造物の劣化具合、危険性を把握することが出来るので安全性確保のためには欠かせない要素です。
また、この調査は設計当時の情報を参考にしながら全容を把握していくことが大切になっていきます。

ただ、業者によってはこの設計情報を入手すること自体が難しいこともあり、注意が必要になってきます。
株式会社キーマンの場合、自社で観測・調査を行って設計情報との差異をチェックしていくのでより正しい情報を入手していくことが出来ます。
本当にその建造物が安全なのか、どの程度の改修工事が必要なのか、正確な判断をしたいときにも役立つ会社というわけです。

株式会社キーマンの実績や評判は?

創業以来、国交省や都道府県、市町村など大小さまざまな工事を手掛けてきているという実績もあり、利用者からの信頼が厚いことがうかがい知れます。
長年、橋梁補修工事を得意としているという事もあり、経年劣化による建造物のひび割れ、欠損などの対策、繊維シートによる建造隊の補強、こうした対処に特化しています。

実際に劣化状況が浮き彫りに出てから対処していくというのも一つの手ですが、第三者に被害が及ぶ前、表立って劣化が進んでいない状態でも一度調査をしておくに越した事はありません。

何かしらの被害が出てからでは遅い、こうした対処は早いに越した事はないという事です。
まずはキーマンの特徴を踏まえた上で、建造物の調査について依頼をしていくことからはじめていきましょう。

実績としては、学校やマンションの他、商業施設やビルテナント、宿泊施設など多くの建造物に関するものが挙げられます。
どういった建物であったとしても、まずは相談をしてみること、それぞれのケースで対応は変わってくることになりますが、相談の上で詳しい調査を行うのか、そして改修工事を行うのか、判断していくといいでしょう。

相談は東京もしくは大阪本社への電話、もしくはメールなどで行うことが出来ます。
具体的な相談は実際に対面で行うのがベストですが、事前の予約や相談は電話やメールでも十分です。